上記は、新聞に報道された美容整形へのトラブル例です。国民生活センターによるものを中心にピックアップしましたが、現在、国民生活センターのホームページで苦情検索をしてもまったく出てきません。「美容整形」「美容外科」「プチ整形」……いずれの検索ワードでも１件もヒットしません。苦情の届出がないということなのでしょうか。そういえば、新聞検索をしても美容外科へのトラブル例が最近めっきり減っています。いったいなぜ？

2001年くらいまでの数年、劣悪な環境にある美容外科クリニックが起こした事件が相次ぎ、美容外科は非常に危険なもの、詐欺まがいの商売のように書かれたりしましたが、多分、そうしたクリニックが淘汰されたこと、機器類の日進月歩によってトラブルを起こす例が少なくなったこと、美容外科医の社会的地位が以前よりも確立されたことなどが、マスコミに登場する機会を少なくしているのではないか、と思われます。

今から３年前、巷の美容外科クリニックでトラブルを起こした患者が大学病院に駆け込む、という記事を読売新聞が掲載。あたかも大学病院の美容外科は、美容外科クリニックのトラブルを処理してくれるところのようにさえ思えますが、とんでもない間違い。大学病院が美容外科を標榜する大義名分として、クリニックでのトラブルを救うために「大学でも美容外科を訓練すべき」と判断したから、としているようですが、実はその背景には経営判断があり、患者取り込みの一策といえることを同年の産経新聞が伝えています。

そもそも大学病院の美容外科医は形成外科医であり、本来的な美容外科医ではありません。「美容外科は、在野医、つまり町の外科医が長いこと研鑽・開発・努力して花を咲かせ、実らせた唯一の診療科目である」と標榜科目に認定された祝辞として、当時の日本医学会会長が述べているように、美容外科は機能回復の延長線上にあるものではなく、もともと必要あって美を求めた医療なのです。

しかし、このまちがった調査のおかげで、結果はかえってクリニックに加担するものとなりました。美容外科を正式な診療科として掲げている昭和大学、北里大学、東京大学の３大学に調査の結果、トラブルの原因は医師の説明不足にあると思われるケースがほとんど。明らかな技術の未熟さが原因になったトラブルはわずかに２例。つまり、ほとんどのトラブルはインホーム・ド・コンセントによって回避できるものでした。最近、周知徹底されつつあるインホーム・ド・コンセントがトラブルを極端に少なくしているのかもしれません。

しっかり情報収集をし、医師の事前説明を理解することが大事です。
自分が受診しようとしているクリニックの情報を十分に集めること、そして事前に医師からしっかりと説明を聞くことで、美容外科のトラブルのほとんどは回避できます。具体的には下記を参考にチェックしてみましょう。